院内感染予防対策委員会

INFECTION CONTROL GUIDELINES

I. 院内感染対策に関する基本的な考え方
榊原記念病院は、安全で安心な先進医療を提供する地域支援型循環器専門病院である。患者・医療従事者・地域への医療関連感染の発生を未然に防止することと、発生した感染症が拡大しないように速やかに制圧、終息を図ることが重要である。
榊原記念病院に従事するすべての職員は、院内感染予防・防止について理解し、互いに協力して感染対策を実践していくことを基本理念とする。
II. 院内感染対策に関する管理組織機構
1. 院内感染予防対策委員会(ICC:Infection Control Committee)

委員は、病院長・本委員長・事務監理部長・ICT長・薬剤科長・検査科長・看護部長・事務職員を構成員とした感染予防対策委員会を設け、毎月1回(第3月曜日)定期的に会議を行い、感染制御チーム(以下ICTとする)の諮問機関として、また感染制御チームの活動内容を承認しサポートする機関とする。緊急時は、臨時会議を開催する。

【臨時会議開催基準】

  1. 院内感染アウトブレイクが発生して、緊急な対応が必要となった場合
  2. 病院感染対策マニュアルに対応が定められていない院内感染が発生して、緊急な対応が必要となった場合
2. 感染制御チーム(ICT:Infection Control Team)

院内感染等の発生防止に関する業務を行うためICTを置く。ICTは、病院長直属であると同時にICCの下部組織として設置され、病院長が指名する医師、看護師、臨床検査技師、薬剤師、臨床工学士、栄養士、放射線技師、施設管理者、滅菌技師で構成され、院内感染発生防止のための調査・研究及び対策の確立に関し、迅速かつ機動的に活動を行う実働集団である。ICTは、毎月1回(第3月曜日)定期的に会議を行い、それぞれの職種の専門性を活かし、協力しながら組織横断的に活動を行う。また、緊急時が臨時会議を開催する。

【ICTの主業務】

  1. 院内感染対策マニュアルの作成
  2. 感染症関連資料(抗菌薬や消毒薬、各種ガイドライン、感染防止用医療器機の情報等)の整備
  3. 院内感染発生状況のサーベイランス
  4. アウトブレイクや針刺し事故時の対策
  5. 各種ワクチンの接種等
  6. 感染に関する各種コンサルテーション業務
  7. 院内感染防止の教育
  8. 抗菌薬の適正使用の推進
  9. 各種専門委員会との連絡調整
  10. その他院内感染の発生防止に関する事項
III. 従事者研修に関する基本方針
  1. 院内感染防止対策の基本的考え方及び具体的方策について職員に周知徹底を図ることで職員の院内感染に対する意識を高め、業務を遂行する上での技能やチームの一員としての意識の向上等を図ることを目的に実施する。
  2. 研修は、就職時の初期研修のほか、病院全体に共通する院内感染に関する内容について年2回以上全職員を対象に開催する。院内講師による研修の場合、同じ内容の研修を複数回行う等受講機会の拡大に努める。必要に応じて、各部署、職種毎の研修についても随時開催する。
  3. 全職員対象の研修参加率は100%を目指し、参加率の向上に努める。
  4. 職員は、全職員対象となる研修について、年2回以上受講しなければならない。
  5. 研修の実施内容(開催日時、出席者、研修項目等)又は外部研修の参加実績(受講日時、研修項目等)を記録・保持する。
IV. アウトブレイクあるいは異常発生時の対応に関する基本方針
  1. 各種サーベイランスをもとに、院内感染のアウトブレイクあるいは異常発生をいち早く特定し、制圧の初動体制を含めて迅速な対応をなされるよう、感染に係る情報管理を適切に行う。
  2. 細菌検査室では、業務として検体からの検出菌の薬剤耐性パターンなどの解析を行って、疫学情報を日常的にICTおよび臨床側へフィードバックする。
  3. アウトブレイクあるいは異常発生時には、その状況及び患者への対応等を病院長に報告する。臨時で感染対策委員会を開催し、速やかに発生の原因を究明し、改善策を立案し、実施するために全職員への周知徹底を図る。
  4. 報告の義務付けられている病気が特定された場合には、速やかに保健所に報告する。
V. 患者等への情報提供と説明に関する基本方針
  1. 本指針は、当院ホームページにおいて、患者または家族が閲覧できるようにする。
  2. 疾患の説明とともに、感染防止の基本についても説明して、理解を得たうえで、協力を求める。
VI. 指針の閲覧に関する基本方針
この指針は、当院利用者が、ホームページ等を利用し自由に閲覧できるようにする。
VII. その他院内感染対策の推進に必要な基本方針
  1. 重大な院内感染等が発生し対応困難な場合には、保健福祉事務所等に行政機関に相談する。
  2. 職員は、自らが院内感染源とならないよう、定期健康診断を年1回以上受診し、健康管理に留意するとともに、病院が実施するB型肝炎、インフルエンザ及び小児ウイルス性疾患ワクチンの予防接種に積極的に参加する。
  3. 職員は、感染対策マニュアルに沿って、個人防護具の使用、リキャップの禁止、安全装置付き器材の使用、真空採血管ホルダーの利用等、職業感染の防止に努める。

付記

  • この指針は、平成24年4月1日から実施する

ICT長 手賀みちる
(H24.3作成)